近年、集中豪雨や台風による洪水被害のニュースで、道路や駐車場が水没し、車が動けなくなったり流されたりする映像を目にする機会が増えています。
「もし自分の車がああなったら…」と考えるとゾッとしますが、そんな時に頼りになるのが自動車保険の「車両保険」です。
しかし、すべてのケースで使えるわけではなく、条件や補償内容を正しく理解しておくことが重要です。
大雨や洪水による冠水被害とは
冠水被害は、大雨や台風などで川や側溝が氾濫し、道路や駐車場が水に浸かることで発生します。
被害例としては、
-
エンジンや電装系が水に浸かる
-
車内が泥水で汚損する
-
水流で車両自体が流される
といったケースがあります。
一度水没した車は修理費が高額になるだけでなく、安全性の面からも廃車を余儀なくされる場合が多いのが現実です。
車両保険が適用されるケース
車両保険の中でも「一般型」と呼ばれるタイプに加入していれば、大雨や洪水による冠水被害も補償対象になります。
具体的には、
-
冠水でエンジンが故障した
-
水流で車が流された
-
駐車場ごと水没した
といった自然災害による損害が補償されます。
一方、「エコノミー型（限定型）」の場合は補償範囲が狭く、保険会社によっては水害は対象外となる場合があるため、事前確認が必要です。
保険金が支払われない場合
以下のようなケースでは保険金が支払われないことがあります。
-
危険を承知で冠水路へ進入した
-
故意または重大な過失による被害
-
契約時に水害補償を外していた
また、免責金額（自己負担額）が設定されている場合、その分は差し引かれて支払われます。
加入時・更新時に確認すべきポイント
-
補償範囲に水害が含まれているか
-
免責金額はいくらか
-
代車特約やロードサービスが付帯しているか
特に近年はゲリラ豪雨や線状降水帯による局地的な水害が増えており、都市部でも冠水被害は珍しくありません。
まとめ
大雨や洪水による冠水は、一度起きると車の修理や買い替えに多額の費用がかかります。
万一の時に備えて、車両保険の補償内容を見直し、必要であれば水害にも対応できるプランへ変更しておくことが安心につながります。
「自分の地域は大丈夫」と思っていても、異常気象の時代には油断は禁物。
備えは被害が起きる前にしておきましょう。
